引っ越しの手続き、やることチェックリスト一覧！車、役所、水道、電気、ネット、郵便など解説！

更新日時 : 2025-03-04 10:49

引っ越しの手続きでは、役所に必要書類を提出したり、電気・水道・ガスなどのインフラを整える申込みをしたりしなければならず、やることが尽きません。

一方であまりに手続きが多いと、何から始めてよいか混乱してしまいますよね。もし手続きを見落としてしまうと、引っ越し後の生活でトラブルを起こしてしまうケースもあるでしょう。

そこで今回は、引っ越しの手続きでやることを整理してお伝えします。

手続きの順番をチェックリストの一覧にまとめていますので、引っ越しの際にぜひ活用してみてくださいね。

目次

引っ越し手続きの順番は？チェックリスト一覧

引っ越しの手続きや準備は多岐にわたるので、何から手をつけてよいか混乱してしまう方もいるかもしれません。

そこでまず、引っ越しの手続きの順番についてチェックリストに一覧としてまとめました。

引っ越し前の手続きや準備を行う際に一通り確認しておくことをおすすめします。

手続きや準備の時期 手続きや準備の内容

①引っ越し決定～1ヶ月前

• 賃貸契約の解除通知
• 引っ越し業者を予約
• 転校の通知

②1ヶ月前～2週間前

• インターネットに関する手続き
• 不用品や粗大ゴミの処分手続き
• 火災保険の手続き

③2週間前～数日前

• 引っ越しの荷造り
• 電気の停止・開始手続き
• ガスの停止・開始手続き
• 水道の停止・開始手続き
• 郵便物の届け先を変更
• 国民健康保険の資格喪失手続き
• 転出届の提出（※別の市区町村に引っ越しの場合）

④当日

• 旧居の引き渡し
• 旧居と新居におけるガス栓の立会い

⑤引っ越し後

•  修繕費用の確認
• 転入届の提出（※別の市区町村に引っ越しの場合）
• 転居届の提出（※同じ市区町村に引っ越しの場合）
• 転校手続き
• 国民健康保険の加入手続きまたは住所変更手続き
• 国民年金の住所変更手続き（※マイナンバーと年金番号を紐づけしていない方）
• 印鑑登録
• マイナンバーカードの住所変更手続き
• 車検証の住所変更手続き
• 車庫証明の住所変更手続き
• 自賠責保険・任意自動車保険の住所変更手続き
• バイクの住所変更手続き
• 運転免許証の住所変更手続き

それぞれの手続きの時期はあくまでも目安であり、状況によってはタイミングが変わることもありえます。

各手続きについての期限は必ず役所や企業、業者などに問い合わせするようにしてください。

引っ越しが決まったときに行う手続き

引っ越しが決まった場合、賃貸契約を結んでいるのであれば、契約を解除しなければなりません。

また、引っ越しを業者に手伝ってもらうのであれば見積もりを依頼する必要があります。

それぞれの手続きについて確認していきましょう

• 賃貸契約の解除手続き
• 引っ越し業者に見積もりを依頼

賃貸契約の解除手続き

賃貸住宅に住んでいる場合は、賃貸契約を解除しなければなりません。

賃貸住宅を解約する際は、不動産管理会社や大家さんに解約の旨を通知し、引っ越し日程が決まったら解約通知書を提出します。

退去日には大家さん立ち会いのもと、修繕に必要な箇所など室内の状況を確認します。

数日から数週間後に修繕費用の見積もりを受け取り、内容を確認して返送します。

引っ越し業者に見積もりを依頼

基本的には1ヶ月前に引っ越し業者に見積もりを依頼します。

ただ、引っ越し業者は保有しているトラックや在籍しているスタッフに限りがあるので、対応できる依頼にも上限があります。
そのため、引っ越しが決まり次第、なるべく早い時期から引っ越し業者に見積もりを依頼するようにしましょう。

特に新生活が始まる直前まで（1～3月）は見積もり件数が増加するので、余裕を持って予約する必要があります。
ただ、見積もりには有効期限があるので、あまりにも早いと見積もりを受け付けてくれないケースもあります。

各引っ越し業者に前もって確認するようにしてください。

見積もりの料金は、運搬する荷物の種類や量、移動距離などによって変わってきます。
また、各社が提供するプランによっても料金が変わり、たとえば、自分で箱詰めや箱空けをするプランを選択すれば引っ越し費用をおさえることも可能です。

そのほか、エアコン工事や水道工事、不用品の処理、オートバイの輸送などのオプションによっても料金が変わります。
認識間違いで当日対応してもらえない作業があると困ってしまうので、見積もりの際に不安な点を細かく確認しておきましょう。

役場や区役所の手続き

引っ越しをすると、今まで住んでいたエリアを管轄している役場や区役所と、引っ越し後のエリアを管轄する役場や区役所との間で書類手続きを行わなければなりません。

ここからは役場や区役所に関する引っ越しの手続きを解説します。

• 別の市区町村に引っ越し：転出届の提出
• 別の市区町村に引っ越し：転入届の提
• 同じ市区町村に引っ越し：転居届の提出
• 印鑑登録
• 国民健康保険の手続き
• 国民年金の手続き
• マイナンバーカードの手続き

別の市区町村に引っ越し：転出届の提出

ほかの市区町村に引っ越す場合、住民票の住所を変更するために、引っ越し前の市区町村に転出届を提出しなければなりません。

転出届を提出することで、転出証明書を受け取れます。

申請の際には本人確認書類（運転免許証やパスポートなど）や印鑑、転居者のマイナンバーカードなどが必要です。

忙しくて転出届を役場に届けられない場合は郵送で提出することも可能です。

書類は各自治体のホームページからダウンロードできます。
ただ、転出証明書が届くまでに1週間ほどかかってしまう点はおさえておきましょう。
ちなみに、転出届は引っ越しをする14日前から提出できます。

一方で転出届を提出せず引っ越した場合は、引っ越し後から14日以内に転出届を提出しなければなりません。
また、届出人は本人、世帯主、同一世帯の方のいずれかとなります。

別の市区町村に引っ越し：転入届の提出

転出届に続いて、新居を管轄している市区町村の役場に転入届を提出します。

転出届とは違って、郵送で書類を提出することはできず、直接役場で手続きをしなければなりません。

転出届と同様に、期限は引っ越し後から14日以内で、届出人は本人、世帯主、同一世帯の方のいずれかとなります。
手続きの際には、本人確認書類や印鑑などのほかに、転出証明書を持参します。

海外から転入する場合は戸籍謄本及び戸籍の附票や、異動者全員分のパスポートなども必要です。

同じ市区町村に引っ越し：転居届の提出

同じ市区町村内で引っ越す場合、転出届や転入届ではなく転居届を提出します。

転居届についても基本的に郵送での提出は認められておらず、引っ越し後から14日以内に最寄りの役場へ直接出向いて提出しなければなりません。

なお、届出人は本人、世帯主、同一世帯の方のいずれかとなります。
また、手続きの際には転居届とあわせて本人確認書類や印鑑、国民健康保険証などが必要です。

印鑑登録

印鑑登録は転出届が受理されると自動的に抹消されてしまいます。
引き続き実印を使用できるようにするためには、新住所を管轄している自治体で新規登録をしなければなりません。

義務ではないので特に期限は設けられていませんが、不動産の取引や自動車の登録に関する契約の予定がある場合は、間に合うように手続きをする必要があります。

手続きでは登録する印鑑や、本人確認書類などが必要です。
また、印鑑によっては登録できないケースもあるので、事前に把握しておくと安心といえます。

具体的に対応できない印鑑の例を参考に挙げておきます。

なお、同じ市区町村内への引っ越しをした場合は、転居届を提出すれば印鑑登録の住所も自動で新住所に上書きされるため、印鑑登録の変更手続きは不要です。

国民健康保険の手続き

国民健康保険に加入している場合は、ほかの市区町村へ引っ越す場合と、同じ市区町村で引っ越す場合とで手続きが異なります。

なお、いずれの手続きも本人、世帯主、同一世帯の方のいずれかが行えます。

別の市区町村に引っ越し：資格喪失手続きと加入手続き

ほかの市区町村へ引っ越す場合は、引っ越し前の市区町村の役場で「資格喪失手続き」を、引っ越し後の市区町村の役場で「加入手続き」をそれぞれ行う必要があります。

その際は、本人確認書類、国民健康保険証（資格喪失手続きでは転出者全員分、加入手続きでは同一世帯にすでに国民健康保険に加入している方がいる場合）、印鑑、転出証明書（加入手続きのみ必要）を持参しましょう。

どちらも手続きの期限は引っ越しから14日以内であり、間に合わないと医療費が全額自己負担となってしまうので注意しましょう。
また、引っ越し後に引っ越し前の市区町村に出向くのは手間がかかるので、引っ越し前から手続きをしておくことをおすすめします。

同じ市区町村に引っ越し：住所変更手続き

同じ市区町村内で引っ越す場合は、国民健康保健の「住所変更手続き」を行う必要があります。

こちらの手続きは、引っ越しから14日以内に引っ越し先の市区町村の役場で手続きが可能です。

手続きの際は、本人確認書類、国民健康保険証（転居者全員分）、印鑑が必要です。

国民年金の手続き

国民年金の住所変更について、マイナンバーと基礎年金番号が紐づけしてある方は原則手続き不要となります。

一方、マイナンバーと基礎年金番号を紐づけしていない方は、被保険者の区分によって手続きが異なります。以下のどの区分に該当するかを確認しましょう。

• 第1号被保険者（自営業者・農漁業従事者・学生・パート・アルバイトなど）
• 第2号被保険者（会社員・公務員など）
• 第3号被保険者（第2号被保険者に扶養されている配偶者）

第1号被保険者の場合は引っ越し先の役場で住所変更の手続きを行う必要があります。

また、第2号被保険者の場合は勤務している会社へ、第3号被保険者の場合は配偶者の勤務先へそれぞれ住所変更の届け出を行いましょう。
手続きの際は、国民年金手帳と印鑑が必要です。

国民年金については引っ越し前の役所で手続きする必要はなく、引っ越し後の役所で住所変更を行うだけで問題ありません。

手続きの期限は引っ越し後から14日以内となっており、遅れると年金が未納となる期間が発生してしまう可能性があるので必ず行いましょう。

なお、年金手帳に記された住所の変更については特に届け出をする必要がなく、自身で住所欄に新住所を記入するだけで問題ありません（住所欄がない場合は記入不要）。

マイナンバーカードの手続き

他の市区町村への引っ越し、同一市区町村での引っ越しに関わらず、居住地が変わった際はマイナンバーカードの住所変更（券面更新）を行う必要があります。

下記の期間内に住所変更手続きを行わないと、マイナンバーカードが失効してしまうため注意です。

その際、マイナンバーカードの住所変更手続きには以下のものが必要です。

また、住所変更を行った場合はマイナンバーカードに記録されている署名用電子証明書も失効するため、あわせて署名用電子証明書の再発行手続きをしましょう（利用者証明用電子証明書は失効しません）。

なお、マイナンバーカードを利用した特例転入・特例転出の場合は先述の転出証明書が発行されなくなるだけなので、マイナンバーカードの住所変更手続き自体は必ず行わなければなりません。

また、世帯で引っ越しをする場合も全員分のマイナンバーカードを用意してそれぞれ住所変更の手続きが必要です。

引っ越しにおける電気・水道・ガスの手続き

引っ越しでは、今まで当たり前のように使えた電気・水道・ガスを使用停止し、引っ越し先で新たに使用開始できる環境を整える手続きが必要です。
ここからは電気・水道・ガスに関する引っ越しの手続きをご説明します。

• 電気の使用停止・開始手続き
• ガスの使用停止・開始手続き
• 水道の使用停止・開始手続き

電気の使用停止・開始手続き

電気の使用停止・使用開始手続きの両方とも、引っ越しの1週間前までに手続きを済ませるのが好ましいです。
理由のひとつとして、特に年末や新年度の引っ越しシーズンといった時期にギリギリで申込をしてしまうと、希望する開始日から電気が使用できないといったケースがあるからです。
引っ越し後に電気が使えないと生活する上で非常に不便となってしまうので、なるべく早く申請するようにしましょう。

電気の停止・開始手続きは電力会社によって異なります。
受付が完了すれば、停止の場合は希望日時まで電気を利用でき、開始の場合は希望日時から電気が利用できます。

基本的には電気の停止・開始ともに立会いは不要です。

電力の自由化が始まり、様々な会社があるので引っ越しを期に見直してみるのもよいでしょう。

まだ東京電力の方や見直したい方はノジマにご相談ください！ENEOSでんきやauでんきなどの電気からインターネットまでまとめてご案内できます。
この機会にぜひ一度お近くのノジマにお立ち寄りください。

ガスの使用停止・開始手続き

ガスの使用停止については、引っ越しから1週間前くらいにWEBや電話によって手続きを行います。

必要になる情報は主に下記の通りです。

基本的にガスの使用停止には立会いが不要です。
担当スタッフが訪れてガスメーターの栓を閉じてくれます。作業時間は一般的に10分ほどです。

ガス料金については、ガス使用停止直前の検針日翌日から停止日までの使用量や使用日数によって、日割りで計算・精算しなければなりません。

なお建物を取り壊す場合は、ガス栓を閉めた後にガスメーターの取り外しや、敷地境界線付近におけるガス管の切断作業が発生します。
別途作業が必要になるので事前に申込みが必要です。

同様にガスの使用開始も1週間前に新居を管轄するガス会社にWEBや電話で申込みを行います。
必要になる情報は主に下記の通りです。

ガスの使用開始は使用停止の場合とは違って立会いが必要です。

当日に担当スタッフがガスの種類や器具、警報装置の作動状況、ガス漏れの有無などを点検し、問題がなければガスを使用できる環境を整えてくれます。

引っ越し日にガスが利用できないと、入浴や料理において不都合が生じてしまうので、余裕を持って手続きを行うようにしましょう。

水道の使用停止・開始手続き

引っ越しの数日前までに水道停止の手続きをしましょう。
手続きは各水道局で電話やホームページを通して受け付けており、必要な情報は主に下記の通りです。

基本的には立会いの必要はありません。

手続きの時期は各水道局で異なっているので、事前に確認するようにしてください。

引っ越しの荷物に関する手続きや準備

引っ越しでは、手続きと同時に引っ越しの移動に備えて荷造りの準備や荷物の移動に伴い不用品や粗大ゴミの処分を行うことも必要です。

捨てるだけなら簡単だと思うかもしれませんが、処分にも手続きが必要なので余裕を持って計画を立てなければなりません。

また、新しく家電製品を買う際のおすすめの家電や選び方も紹介させていただきます。

ここからは荷造りや処分の手続き、おすすめの家電製品や選び方についてまとめていきます。

• 引っ越し前の荷造り
• 不用品や粗大ゴミの処分

引っ越し前の荷造り

引っ越しの荷造りは、可能な限り早いに越したことはありませんが、引っ越しの2週間前から開始するのが安心です。

引っ越し作業では段ボールや緩衝材、ガムテープ、ドライバーなどを用意します。
まず押入れの中にある用品を段ボールに詰め込みます。
荷造りが終わったら押入れに戻しておき、引っ越すまでに邪魔にならないようにするのがポイントです。

歯ブラシや洗面道具、雑巾、着替えなど、引っ越し後にすぐ使うものは手持ちの荷物として別途まとめます。

冷蔵庫については引っ越しの前日には中身を取り出してコンセントを抜き、冷凍庫内の霜を溶かします。
水浸しにならないように厚手のタオルを冷蔵庫の下に敷いておきましょう。

洗濯機についても、衣類はすべて取り出し、水を抜いておきます。
ドラム式の場合は移動の際に故障しないよう、輸送用の固定ネジを準備しておきます。

パソコンについては移動時にデバイスが破損し、データが損失してしまうケースも想定されます。
万が一に備えてデータのバックアップを行っておくと安心です。

不用品や粗大ゴミの処分

引っ越しの際に不用品を処分し損ねると、新居に持ち運ぶ物品が余計に増えてしまいかねません。
そこで、不用品は計画的に処分をしていく必要があります。

たとえば粗大ゴミに関しては、自治体に電話やホームページなどで申し込みを行い、指定された収集日に持ち運んで回収をしてもらいます。

しかし、逆に言えば「粗大ゴミは引っ越し直前に自由に処分できるわけではない」ということです。
場合によっては処分の際に解体する必要があり、手間と負担が増えてしまうケースも考えられます。

不用品の処分にかかる費用と手間を少しでも減らしたい場合は、家電量販店やリサイクルショップが行っている下取りサービスを利用する方法がおすすめです。

引っ越しをするタイミングでは家電を新調することもあるため、下取りサービスを利用することで新しいモデルの家電を安く買える可能性があります。
できる限り早めに下取り査定の手続きをしておくと、納得のいく高い査定額がつけられるかもしれません。

また、下取りサービスには処分時の運搬作業も含まれていることが多く、身体的な負担が減るため一石二鳥です。

なお、基本的には下取り品と新しい製品の納品の住所が同一でなければならないのですが、住所が異なる場合でも追加料金を支払うことで手配できる場合があります。
詳しくはノジマ店頭スタッフさんにお尋ねください。

ノジマでは家電リサイクル法対象製品の下取りサービスを行っています。
また、下取り対象外であった場合にも家電リサイクル法対象製品の処分から新しい家電の設置まで承っています。ぜひ一度お近くの店頭までご相談ください！

商品を購入したら古い商品は処分できますか？

おすすめの家電製品や選び方

最近の家電製品は数年前に比べて電気代も安くなっています。

引っ越しを期に古くなったり、壊れてきたりしたら買い替えするのもよいでしょう。

今回は冷蔵庫・洗濯機・電子レンジの選び方をご紹介します。

• 【冷蔵庫の選び方】
• 【洗濯機の選び方】
• 【電子レンジの選び方】

【冷蔵庫】

飲み物や食べ物を購入した時に保存するのに必要不可欠な家電製品です。
自炊する方はもちろんのこと、自炊しない方も冷凍食品などを保存するのに役立ちます。

選び方その1.扉の開く向き

引っ越しをすると家具や家電を置く位置も変わることでしょう。

冷蔵庫には右開き、左開き、両開き、観音開きがあります。
引っ越して冷蔵庫を設置し、開ける際にはしっかりと開閉できるか確認が必要です。

もし位置が悪いと扉が十分に開かず、物を取り出しにくいなどなりかねませんので注意しましょう。

選び方その2.耐熱天板かどうか

耐熱天板は特に一人暮らしの方におすすめの機能です。

耐熱天板が備わっていれば、冷蔵庫の上に電子レンジをのせることもできるので、限られたスペースを有効活用することができます。

選び方その3.収納スペース

冷蔵庫のモデルによって収納スペースの位置が違います。

例えば野菜室をよく使用する方は上や真ん中に野菜室をあるモデルを選ぶとよいでしょう。
よく使う収納スペースが下だとかがまないといけないので体にも負担がきます。

毎日使う家電なのでできるだけ体に負担が少ないモデルを選ぶことをおすすめします。

【2025年版】400L～500L以上の冷蔵庫のおすすめ10選｜人気メーカーの特徴も紹介

【洗濯機】

衣類を洗濯するのにかかせない家電製品です。

洗濯機がないとコインランドリーを利用したり手洗いをすることになります。

コインランドリーを利用するのもよいですが、運んだり天候が悪い日など大変なので自宅で洗濯することをおすすめします。

選び方その1.縦型・ドラム式

洗濯機には縦型・ドラム式などがあります。

縦型タイプの洗濯機はドラム式に比べてサイズはコンパクトで本体価格も安いモデルもあります。
コンパクトな上に洗浄力も高いので、特に一人暮らしの方におすすめです。

ドラム式タイプは乾燥機能に優れています。
縦型タイプに比べて本体価格が高いですが、1回の洗濯にかかる費用は安く、長期的にみると安く済ませられます。

選び方その2.容量

1人あたりの１日の洗濯物の量は約1.5kgといわれています。

洗濯機を選ぶ時は「人数×1.5kg×日数」を目安に計算して容量を選ぶのがよいでしょう。

選び方その3.運転音

動作時に気になるのが運転音です。

早朝や夜に洗濯機を回したい方は、運転音が小さいモデルを選ぶのがよいです。

40dBで図書館や市内の深夜、50dBで静かな事務所やクーラーの室外機の音ぐらいといわれています。

目安として運転音が45dB（デシベル）以下のモデルがおすすめです。

洗濯機のおすすめ21選【2025年最新版】ドラム式や縦型のタイプ別、乾燥など機能別にランキング

【電子レンジ】

冷凍食品や冷めてしまった食品などを手軽に温められる便利な家電製品です。
忙しいときも手軽に温かいものが食べられるのはいいですよね。

選び方その1.種類

電子レンジには単機能電子レンジ・オーブンレンジ・スチームオーブンレンジの3種類があります。

単機能電子レンジは温めることに特化した電子レンジです。
冷凍食品や冷めてしまった食品を温めて食べる機会が多い一人暮らしの方におすすめです。

オーブンレンジは温めることに加えて焼く機能も搭載されています。
温めるだけではなく、調理にも使えるのでおすすめです。

スチームオーブンレンジはオーブンレンジに蒸す機能が搭載されています。
パンや茶碗蒸しなど蒸し料理を作る時に活躍してくれます。

選び方その2.容量

使用人数や家族構成にあわせて容量を決めましょう。
使用人数ごとの目安の容量を以下に記載しますので参考にしてみてくださいね。

20L以下はサイズが小さく、価格も安いものが多いです。
一人暮らしで温める機能をメインで使う方におすすめです。

21～25Lは一般的な容量となっています。
一人暮らし、二人暮らしの方で便利に使いたい方はこのサイズを選ぶのがおすすめです。

26～30Lは3、4人家族におすすめな大きいサイズの電子レンジです。
スチールオーブンレンジなど高性能なモデルも多く、選ぶ幅も広がってきます。

31L以上は大家族でも使用でき、ハイスペックの電子レンジが豊富にあります。
機能も様々あるものが多いので、幅広く料理に使いたい方などにもおすすめです。

選び方その3.テーブル

電子レンジの食品を置く場所には、ターンテーブルとフラットテーブルのどちらかがついています。

ターンテーブルは食品を温めている間、テーブルが回転しまんべんなく食品全体を温めることができます。
単機能電子レンジなどに多く、価格もお安い製品も豊富なのでコストパフォーマンスもよいでしょう。

フラットテーブルはマイクロ波を拡散させることにより、食品全体を温めることができます。
サイズが大きい食品もいれることやレンジ内のお掃除もしやすく、ターンテーブルより高価ではありますが、性能面やメンテナンス面が優れています。

【2025年版】電子レンジのおすすめ25選、安い機種や一人暮らし向け、メーカーの特徴など解説

ノジマでは、家電リサイクル法対象製品の処分や新生活、買い替えのご相談も承っております。

家電からインターネットもまとめてご案内できますので、ぜひ一度お近くのノジマにお立ち寄りください！

そのほかの引っ越し手続き

ここまで紹介した引っ越し手続き以外にも必要な手続きがいくつかあります。

ここからはインターネットや郵便、火災保険に関する手続きを見ていきます。

• インターネットに関する手続き
• 郵便物の届け先を変更
• 火災保険（家財保険）の手続き

インターネットに関する手続き

 

引っ越し後にインターネットをスムーズに利用できるように、新居のネット環境を整える手続きを事前に行います。

3月～4月の繁忙期は予約で混雑する傾向なので、余裕を持って引っ越しの1ヶ月前から準備を進めることが大切です。

そもそもインターネットを利用するためには、回線事業者とプロバイダの両方と契約しなければなりません。
回線事業者とは光ファイバーやADSLなどの回線を用意する事業者で、プロバイダは回線をインターネットに接続するサービスを提供しています。

引っ越し後に同じ回線事業者とプロバイダを継続したい場合は、新居でも継続できるか確認しましょう。
確認が取れたら、各回線事業者・プロバイダの案内に従って継続手続きを申込みます。

ただ、インターネットを移転するには工事費が発生することがあり、その金額は各社で異なります。

そこで思い切って解約をし、別のインターネットへ乗り換えることも一つの手です。
しかし、どこのインターネットが良いのか選ぶのも難しいですよね。

今回は6つのインターネットを表にしてみましたので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

	月額料金 （戸建て/マンション）	通信速度	セット割
フレッツ光	4,720円/2,475円	1Gbps	×
@nifty光	4,620円/3,278円※	1Gbps	au
ドコモ光	5,720円/4,400円	1Gbps	ドコモ
au光	5,610円/4,180円	1Gbps	au
SoftBank光	5,720円/4,180円	1Gbps	ソフトバンク
NURO光	5,200円/2,090円	2Gbps	ソフトバンク

※新規契約から30か月までの料金です。

光回線を選ぶ際は金額・セット割などを見て、自分が何を求めているのかを確認してみましょう。

金額で選ぶ

金額を見てみると戸建タイプは@nifty光、マンションタイプはNURO光が月額料金が安いということがわかりました。

ただ、NURO光のマンションタイプは対応しているマンションが少ないため、導入が少し難しいのが現状です。
※導入ができない場合は、戸建てプランで導入できる場合もあります。

格安SIMを使っていたりとスマートフォンとのセット割を必要としていない方は、月額料金の安い光回線を選ぶことがよいでしょう。

セット割で選ぶ

スマートフォンと光回線をセットにするとスマートフォンの月額料金から割引されるセット割があります。

例えばスマートフォンがドコモの方ならドコモ光を選ぶことにより、毎月永年最大1,000円の割引を受けることができます。
近年ではドコモ、au、SoftBankといった大手3キャリアから新料金プランが発表され、2021年3月から開始されました。

しかし、新料金プランだとセット割の対象外となりますので注意が必要です。
もし新料金プランを検討されている方は月額料金が安い光回線を選ぶこともおすすめです。

ただ、人によって環境も様々なので一人で選ぶのは大変だったりしますよね。
ノジマではインターネットだけではなく、スマートフォンのプランも見直しのご相談も承っております。
お客様にあったインターネットや最適なプランもまとめてご案内できますので、ぜひ一度店頭までお越しください！

失敗しない！引っ越しトラブル攻略法！【インターネット編】

郵便物の届け先を変更

役場に転出届や転入届を提出しても、郵便物は変わらず旧住所に届く点には注意しましょう。

新しい住所に郵便物が届くようにするためには郵便局でも住所変更が必要であり、転居届を提出しなければなりません。

転居届を提出することで、届出日から1年間にわたって、旧住所あての郵便物が新居に転送されるようになります。
転送届を提出する方法は郵便局の窓口、インターネット申込みなどの手段があります。

窓口で手続きする場合は、本人確認に必要な運転免許証や各種健康保険証など、また、旧住所を確認できる住民票や個人番号カードなどが必要です。

インターネット申込みで手続きする場合は、スマートフォンや携帯電話、メールアドレスが必要です。

転居サービスは受付完了後から1週間ほど時間がかかるケースがあります。
したがって、郵便物が確実に新居に届くよう、引っ越し日の1週間前から手続きしておくのがよいでしょう。

火災保険（家財保険）の手続き

引っ越しの内容によっては、火災保険を継続できる場合と、解約しなければならないケースもあり、パターンごとに手続きが異なります。

火災保険の対象となる住居の構造が変わってしまい、保険料を再計算しなければならないこともあります。

手続きに必要なものは、基本的に印鑑や異動届、解約書類、保険料などですが、持ち家向けの保険に加入する際は登記簿謄本や住宅性能評価書なども必要です。

様々なケースがありますので、以下のことを参考にしてみてくださいね。

【賃貸物件から賃貸物件】

賃貸物件から賃貸物件に引っ越す場合は火災保険を継続できます。

ただ、引っ越し先の賃貸物件で火災保険が管理会社に指定されていると、今までの契約を解約しなければなりません。

【賃貸物件から持ち家】

賃貸物件から持ち家に引っ越しするケースも、持ち家用の火災保険に加入するので、これまでの火災保険を解約します。

その場合、既存の契約は中途解約として扱われるので、満期日までの期間に応じて解約返戻金が戻ってくる可能性があります。

詳細は保険代理店との解約手続きで確認するようにしてください。

【持ち家から賃貸物件】

持ち家から賃貸物件に引っ越しする場合、持ち家が残っているのであれば現在の火災保険は残し、引っ越し先の住居について火災保険を新規契約します。

参考に賃貸物件の火災保険を解約する手続きについて具体的な事例を紹介します。
たとえば、損害保険ジャパン株式会社の火災保険を解約する場合、手続きでは電話で申込みをすると書類を郵送してくれます。

解約の受付は賃貸借契約の解約日1ヶ月前からでき、電話の受付では名前や証券番号、賃貸借契約の解約日、退去後の住所・連絡先などを伝える必要があるとのことです。

ケース別の引っ越し手続き【学校・車・バイク編】

引っ越しの際にはそれぞれのライフスタイルや家族構成によっても手続きが異なります。

ここからはケース別に引っ越しの手続きを紹介していきましょう

• 子供の転校に関する手続き
• 車に関する引っ越し手続き
• バイクに関する手続き

子供の転校に関する手続き

学校に通っているお子様がいる場合は転校の手続きをしなければなりません。

学校の区分によって手続きが異なるため、詳しく確認していくことにします。

【小学校・中学校編】

同じ市区町村内の公立学校に転校する場合は、引っ越しをする1ヶ月前までに、住所が決まっていなくても転校することを学校に連絡します。
住所が決まったら在学証明書と教科書給付証明書を転校前の学校からもらいます。

引っ越し後は2週間以内に役所に転居届を提出し、役所の関連課で在学証明書を提示して、就学指定通知書を受け取ります。

そして転入する学校に連絡し、転入手続きの手続きを行う日時を決定します。

続いて在学証明書、教科書給付証明書、転入学通知書を提出する流れです。

異なる市区町村内の公立学校に転校するケースは若干手続きが異なります。
引っ越し日の2週間前から当日までに役所に転出届を提出して転出証明書をもらい、引っ越し後は2週間以内に転入届を役所に提出する必要があります。

そのほかの流れは、同じ市区町村内に引っ越す場合と基本的に変わりません。

ちなみに学校教育法施行令第5条によると、市町村教育委員会は市町村が設置する学校が複数ある場合は、就学予定者等の就学すべき小学校や中学校を指定することになっています。
したがって、基本的には住所にもとづいて就学する学校が決まりますが、市町村によっては指定校以外の就学を認めるケースもあります。

条件を満たせば、引き続き以前の学校に通学することも可能なので、子供の意向をくみ取ったうえで慎重に検討してみるとよいでしょう。

【高校編】

高校の場合は義務教育にはあたらないので、手続きを踏めば必ず転校できるわけではありません。

転校する場合はまず通っている学校に転校する旨を連絡し、在籍証明書、成績証明書、転学照会書を発行してもらいます。

同時並行で転校できる学校を探すことになりますが、希望する学校の種類によって相談先が異なります。
公立学校の場合は引っ越し先の教育委員会、私立の場合は都道府県私学協会に問い合わせましょう。

候補の学校に空きがあると試験を受けることができ、合格すれば入学が決定します。その後は、転校先に必要書類を出して入学に備えます。

車に関する引っ越し手続き

引っ越しされる方の中には車を所有している方もいることでしょう。

車に関しては変更する手続きが多く、一つひとつを見落とさないように慎重に確認しなければなりません。

ここからは車に関する引っ越しの主な手続きを説明します。

【運転免許証】

運転免許を持っている場合、警察署や免許センターで運転免許証の住所を変更しなければなりません。

その際は、運転免許証のほかに新住所を確認できる書類（健康保険証や住民票の写しなど）、印鑑なども用意しておきます。

ほかの都道府県から転入する場合は申請用の写真も必要です。

提出期限は明確に定められていませんが、道路交通法ではすみやかに提出するように促しています。

免許の住所を変更しておかないと、免許更新の通知はがきが旧住所に届いてしまいます。
免許の更新時期を見逃してしまうトラブルにもつながりかねないので、なるべく早く住所変更を行うようにしましょう。

【車庫証明書】

引っ越し後の駐車場の場所が、引っ越し前の車庫証明に登録された場所と直線距離で2km以上離れているケースだと、車庫証明の住所変更が必要です。

手続きが済むと車庫証明書（自動車保管場所証明書）が交付されます。

引っ越しから15日以内に手続きしなければなりませんが、車庫証明書の交付には手続き後から1週間程度かかることから、引っ越しから1週間以内に住所変更するのが望ましいといえるでしょう。

必要な書類は下記の通りです。

変更する車種や駐車場契約の有無によって必要な書類が異なります。

ほとんどの書類は警察庁のWEBサイトからダウンロードできるので、各自の状況を把握して正しい書類を準備しましょう。

【自動車検査証（車検証）】

住所の記載事項に変更があった場合、15日以内に自動車検査証の住所変更をします。

普通自動車の場合は新住所を管轄する陸運局で手続きを行います。もし管轄が変更となる場合は自動車を陸運局に持ち込む必要があります。

管轄の支局は国土交通省のホームページで確認できるので、手続きの前に確認しておくとよいでしょう。
軽自動車の場合は軽自動車検査協会に手続きを申請します。

必要な書類は主に下記の通りです。

参考に軽自動車の手続きの流れを紹介します。

• 必要書類を持参して来所する
• 窓口で配布されている申請書を記入
• 書類整備確認窓口で書類を確認する
• ナンバー取り扱い窓口で旧ナンバープレートを返却する
• 申請書受付窓口で各書類を提出して車検証を交付してもらう
• 地方税申告窓口で軽自動車税を申告する
• ナンバー取り扱い窓口で新しいナンバープレートを受け取る
• 交付された車検証の内容を確認する
• 新しいナンバープレートを車に装着する

【自賠責保険・任意保険】

自賠責保険の住所変更手続きは各保険会社の窓口で行います。
手続きで必要な書類は主に自賠責保険証明書と印鑑、引っ越し先を証明する資料などです。

忙しくて窓口に出向けないケースであれば、電話やインターネットで郵送手続きを申請する手段もあります。
ただ郵送の場合は自賠責保険証の原本を送付しなければならないので、コピーして携帯できるようにする必要があります。

特に住所変更の手続きが重要になるのが任意自動車保険です。
告知内容をもとに保険料を算出するので、保険期間中の変更内容については通知義務が課されます。

事故が起きたときに契約内容が異なると保険金が下りなくなるリスクが高まるので、転居が済んで暮らしが落ち着いてきたタイミングで、車に乗る前に住所変更を行うようにしてください。

手続きについては各保険会社の案内に従って、インターネットや電話、書面などで申請します。
代理店型で契約した場合は代理店が手続きしてくれるので、なるべく早く連絡をとりましょう。

バイクに関する手続き

引っ越しされる方の中には車を所有している方もいることでしょう。

バイクを所有している場合は、引っ越し後15日以内に住所変更の手続きが必要です。

ここからはバイクに関する引っ越しの主な手続きを説明します。

【原付自動車】

異なる市区町村に引っ越す場合は、引っ越し前に役所でナンバープレートを返納して「廃車申告受付書」を受け取ります。

引っ越し後に「廃車申告受付書」とともに印鑑や免許証などを持っていき、新しいナンバープレートをもらいます。

同じ市区町村内に引っ越す場合は、転居届を出すだけで済みます。

【軽二輪自動車・小型二輪自動車】

運輸支局に必要書類を持参して登録手続きを行います。

以前と異なる運輸支局の管轄内に引っ越す場合はナンバープレートも持参する必要があります。

引っ越しの手続きや準備で気を付けること

ここまで引っ越しの流れをさまざまご説明しましたが、手続きの仕方を誤ったり、手続きを見逃してしまったりするとトラブルが起きるケースがあります。

また、条件によっては手続きの流れが変わることもあるので、イレギュラーな場面についても確認していきます。

• 引っ越しの見積もりと荷造りについて
• インターネットの手続きについて
• ガスの手続きについて
• 住所変更の手続きについて
• 高校の転校手続きについて

引っ越しの見積もりと荷造りについて

引っ越しのトラブルで多いのが、引っ越し費用が見積もりを越えてしまうことです。

メールや電話で簡易的な査定をしてもらうとずれが生じやすくなるので、引っ越し手続きをする際には実際に現場の状況を確認してもらったうえで見積もりを算出してもらうことが重要です。

また、標準引越運送約款の第7条によると、引っ越しの依頼人が当日までに荷造りを完了させる決まりが定められています。

したがって、荷造りが引っ越し当日までに間に合わないと、引っ越し業者から作業をキャンセルされてしまうケースがあるので注意してください。

インターネットの手続きについて

持ち運べるポケットWi－Fiであれば、配線をせずインターネットにアクセスできます。

そのため、引っ越しの際に回線事業者やプロバイダと手続きする必要がないように思えるかもしれません。

ただ、新居がサービス提供エリア外だったり、光回線と比べて電波の入りや速度が遅かったりします。

Wi-Fiを繋ぐ台数が多い方やテレワークなど多い方は光回線のほうが安定しますのでおすすめです。

また、使用環境によっても違いますので、一度お近くの家電量販店等で自分にあったインターネットは何か聞いてみるのも手です。

ノジマでは、@nifty光やドコモ光、au光、SoftBank光など様々な光回線やポケットWi-Fiもご案内しています。
ぜひ一度お近くのノジマまでご相談ください！

ガスの手続きについて

電気や水道と異なり、ガスの手続きではいくつか注意すべきポイントがあります。

まずガスの停止にあたって、基本的には立会いが不要なのですが、場合によっては立会いが必要になります。具体的なケースは下記の通りです。

また、ガスの使用停止・使用開始にあたって、基本的にガス機器の取外・取付を自分で行わなければならない点も事前に把握しておきましょう。

有料で対応してくれるケースもあるので、作業を依頼したい場合は手続きを申込む際に対象の機器の種類を伝えるのを忘れないようにしてください。

そのほか、ガス機器は使用できるガスの種類が決まっているので、必要に応じてガス機器の改造をメーカーに依頼しなければなりません。

都市部から地方に引っ越して都市ガスからプロパンガスに代わるケースが良い例でしょう。

住所変更の手続きについて

転出や転入を単なる事務手続きだと思ってしまう方もいるかもしれませんが、住民票の異動は住民基本台帳法という法律で義務付けられています。

14日以内に異動させる必要があり、従わないと最大5万円の罰金を科されるケースがあります。

また、自動車検査証の住所変更についても同様です。
忘れるとリコールの通知が受け取れなかったり、税金に関する書類が届かず自動車税の滞納につながったりするリスクが高まります。

さらに恐ろしいのは、交通事故にあったときに実際の住所と記載が異なっていると、自賠責保険金が下りないケースもあるようです。
引っ越し手続きを軽く見ると金銭面で損をすることがあります。住所変更については見落としなく手続きを進めるようにしてください。

高校の転校手続きについて

引っ越しにともなって子供を高校に転校させる手続きには注意点があります。

いつでも転校できるわけではなく、基本的には学期の始まりにあわせて登校できるように手続きします。

したがって、夏休みや冬休み、春休みなどのタイミングで転校手続きを完了できるように引っ越しのスケジュールを調整しましょう。
また、欠員が出ていても転入試験に不合格になってしまうと、希望の学校に入学できません。

国語や数学、英語などの主要科目をはじめ、面接や作文試験などの受験を条件とする学校もあります。

試験を受ける以上合格に向けた対策をしなければならず、早い段階から子供に学習を促すことが重要といえるでしょう。

まとめ

以上、引っ越しの手続きでやることについてまとめて解説しました。
引っ越しの手続きを順番に整理したことで、何から始めるべきかイメージがしやすくなったのではないでしょうか。

ただ、引っ越しの手続きが多いことには変わりはありません。
手続きが間に合わないと、引っ越し後になってからトラブルが発生するケースもありえます。
たとえばインターネットの工事が間に合わず、しばらくネット通信環境が使えなくなってしまうこともあるかもしれません。

ノジマではお客様の環境をヒアリングし、テレビのサイズや冷蔵庫、洗濯機といった家電を一人一人の環境に合わせてご案内します。

また、インターネットや新生活に向けての家電製品のご相談も承っています。ぜひ一度お近くのお店にお立ち寄りください！

この記事は2025年2月時点の情報を元に作成しています。