パソコンの処分方法を解説!PCのデータ消去や廃棄・回収・捨て方のまとめ
更新日時 : 2023-09-29 14:00
パソコン(PC)を買い替えるときに気になるのが、パソコン本体や関連パーツの処分です。
個人情報や写真など、たくさんのデータが記録されているため、悪用されてしまわないか心配ですよね。
そこで今回はパソコンを処分する方法をまとめて紹介するとともに、データ消去の必要性と注意点などを解説します。
パソコンをお得に処分できる方法や、代表的な市区町村における対応についてもまとめています。
パソコンの処分に悩んでいる方はぜひ参考にしてみてくださいね。
パソコン(PC)を処分する方法
パソコン(PC)を処分する方法は廃棄や回収などさまざまあり、方法ごとに処分の対象や処分までの期間、データ消去に関する対応などが違います。
ご自身に適した方法が見つかるように、パソコンの処分方法や捨て方をまとめて解説していきます。
処分方法1.ノジマの下取りに出す
ノジマでは、店頭にてモバイル会員様限定でパソコンの下取りを承っています。
なお、モバイル会員登録はスマートフォンをお持ちであれば、誰でもダウンロードして登録できます。
下取り金額は、ノジマスーパーポイントとしてお返しいたします。
壊れていても査定しますので、処分・お買い換えの際はぜひノジマにご相談ください!
※製品の状況などによってはお値段が付けられない場合がございますが、その場合でもお引き取りいたします。
※データやメモリに関しては、原則としてお客様ご自身での消去をお願いしております。
また、製品の機種や状態により、付与されるポイントが異なります。
詳しくは店頭スタッフにお問い合わせください。
処分方法2.自治体に回収を依頼する
パソコンだけでなく、パソコンの部品やスキャナー、プリンターなどまで廃棄の対象です。
地域に設置している回収ボックスに投函したり、ゴミ処理センターまで持ち込んだりします。
データの消去に関しては自己責任ですが、自宅の近くに回収ボックスがある場合は便利な処分方法です。
なお、各自治体によって処分方法が異なるほか、処分に対応してもらえないケースもあります。
廃棄完了までにかかる時間や廃棄料金などもそれぞれ異なり、お住いのエリアで事前確認が必要です。
各自治体におけるパソコンの回収方法を知るには、お住いの市区町村のHPもしくは担当窓口でご確認ください。
処分方法3.メーカーに回収を依頼する
パソコンメーカーは、デスクトップパソコンやノートパソコンをはじめ、液晶一体型パソコンなどまで回収を行っています。
メーカーによってはパソコンのデータを消去してもらうことも可能です。
PCリサイクルマークの表示があるパソコンは購入時の料金に回収・再資源化に関する費用が含まれています。
したがって、PCリサイクルマークがあるパソコンはメーカーが無償で処分してくれますが、そうでない場合だと資源化料金が別途発生します。
一般的な回収の流れは下記の通りです。
- メーカーの窓口に電話やホームページで申し込む
- PCリサイクルマークがないときはメーカーに回収資源化料金を支払う
- メーカーから伝票が届く
- パソコンを梱包した後に伝票を貼る
- 引取回収あるいは持ち込みで処分
他社メーカーには対応していないほか、パソコンは一つずつ処分の申請をしなくてはなりません。
廃棄完了まで3日~10日ほどかかります。
メーカーごとの処分方法を詳しく確認したい場合には、一般社団法人パソコン3R推進協会のホームページが役立ちます。
各メーカーにおけるパソコン回収の問い合わせ先がまとめられているので、必要に応じて参照してみるとよいでしょう。
処分方法4.家電専門店
家電専門店は全国にネットワークを築いているので、住まいの近くに店舗が見つかりやすく、気軽に処分をお願いしやすい傾向です。
店舗にパソコンを持参するだけなので、廃棄の手順もシンプルだといえるでしょう。
即日で廃棄完了してくれるので、スムーズにパソコンを処分したい場合におすすめできます。
ただし、ブラウン管ディスプレイなど廃棄できない対象もあるほか、パソコンの購入が下取りの条件とされます。
下取りをしてもらうことによって、新しく購入するパソコンを安くしてもらえるため、家電専門店による処分方法は新品の購入を検討している方におすすめです。
データの消去については有料の場合があり、事前に確認しましょう。
ちなみにノジマをはじめ、大手家電専門店のヨドバシカメラや、ヤマダ電機、ケーズデンキ、ビックカメラなど、ほとんどの家電専門店がパソコンの処分に対応しています。
各サービスを比較検討して選ぶとよいでしょう。
処分方法5.無料回収サービスに依頼する
無料回収サービスであれば、壊れたパソコンでも無料で回収してもらえる可能性があります。
なお、無許可の回収業者を利用しないようにしましょう。
パソコンなどの小型家電は鉛などの有害な物質を含むものもあるため、適切な処理が必要です。
無許可の違法回収業者に回収された家電が、不法投棄や不適切な処理をされた事例があるため、業者選びは慎重に行いましょう。
ご家庭の廃棄物は「産業廃棄物処理業の許可」「古物商の許可」では回収できません。
ご家庭の廃棄物回収には「一般廃棄物処理業の許可」が必要です。
また、一般廃棄物処理業の許可がない場合でも、国の認定事業者のHPなどには「小型家電リサイクルマーク」があるほか、環境省の認定事業者一覧でもまとめられています。
宅配回収や出張回収を行っているサービスもあり、直接店舗に持ち運ばないで済むのは便利です。
仕事や家事で忙しい方でも気軽に回収を依頼できることでしょう。
パソコンのデザインやOSの状態、搭載しているPCなどによっては回収の対象外とされることもあります。
また、回収については無料ですが、データの消去に関しては有料で承っているケースもあります。
いずれもサービスを利用する前に事前確認が必要です。
高価なパソコンを持っている方は無料回収の前に売却も検討した方がよいでしょう。
処分方法6.フリマアプリ
フリマアプリにパソコンを出品して一般ユーザーに購入してもらう方法もあります。
パソコンを処分できるだけでなく収入につながる点がメリットであり、専門店より高額で買取してもらえる可能性も見過ごせないポイントです。
システムの利用料や売上金の振込手数料などが発生する点は知っておきましょう。
悪意のある人にパソコンを購入されるリスクもあり、場合によっては個人情報が悪用されてしまうかもしれません。
したがって、データを消去して出品することが重要です。
また、動作に問題がある状態で出品すると、購入された後に利用者側でトラブルが発生するケースもありえます。
不具合や違和感があるのであれば、出品の際にパソコンの状態を正直に申告するようにしましょう。
仮に故障していてもパソコンのパーツが欲しい方もいるため、ジャンク品として出品するのも悪くはないでしょう。
処分方法7.買取業者に査定を依頼する
買取業者に査定をしてもらってパソコンの買取をお願いする方法です。
店頭に持ち込む方法だけでなく、宅配便を通した宅配買取や、自宅で査定してくれる出張買取などがあり、それぞれの都合にあわせて買取方法を選べる点が魅力的です。
ノートパソコンやデスクトップパソコンなど、大きさを問わず対応してくれる業者もあります。
不要なパソコンを処分できるだけでなく、買取代金を得られる点が最大のメリットです。
比較的新しいパソコンや高性能なパソコンなどであれば高価買取も期待できます。
パソコンの品質や状態が悪くないのであれば、おすすめの処分方法といえるでしょう。
なお、買取業者によって査定価格が変動する可能性があるので、各業者を比較すると高価買取が実現しやすくなります。
可能な限り多くの業者から見積もりを提示してもらうようにしましょう。
自治体でパソコンを処分する方法
安全性を重視する方にとっては、身元がはっきりしない不用品回収業者よりも、自治体が推奨する方法でパソコンを処分したいという方も多いでしょう。
ただ、前述したように自治体ごとにパソコンの処分に関する対応は異なっています。
もう少し詳しく知りたいという方のために、主要な自治体をいくつかピックアップし、対応について簡単に紹介します。
横浜市
神奈川県横浜市では、各所に小型家電回収ボックスが設置されており、30×15cmに入る長さ30cm未満の電気・電池で動作する製品を対象に無料で回収しています。
なお、取り外せるバッテリーは必ず外してからボックスに入れるようにしましょう。
区役所や区民利用施設以外では、ショッピングセンターやホームセンターなどでも回収を行っています。
詳しい回収ボックスの場所については、小型家電回収ボックス設置場所一覧をご確認ください。
そのほか、製造メーカー、パソコン3R推進協会、小型家電リサイクル認定事業者による回収を推奨しています。
自作パソコンや日本から撤退した海外メーカー製品などはパソコン3R推進協会の有料回収か、認定事業者による宅配回収を利用しましょう。
データの消去については、認定事業者による宅配回収ではオプションで1台3,000円で行っています。
参考:パソコンの出し方(家庭系パソコンの取り扱いについて)|横浜市
エリア2.新宿区
新宿区では以下の家庭用パソコンを回収の対象としています。
- デスクトップパソコン本体
- 液晶ディスプレイ
- 液晶ディスプレイ一体型パソコン
- ブラウン管ディスプレイ
- ブラウン管ディスプレイ一体型パソコン
標準付属品(マウス・キーボード・テンキー・電源コード・ケーブル・スピーカーなど)はパソコンと同時廃棄であれば回収してもらえます。
なお、プリンターや外付けドライブなどの周辺機器、フロッピーディスク、CD-ROM、説明書などは対象としていません。
回収方法はメーカーによる回収と宅配便による回収に対応しています。
メーカーによる回収の場合は、メーカーへの申し込みやパソコンの梱包、伝票の貼り付けなどの作業が必要です。
自宅での集荷を希望したり、郵便局の小包窓口に持ち込んだりすることもできます。
宅配便による回収では、小型家電リサイクル法にもとづく国の認定事業者によって回収してもらえます。
パソコンやタブレットが回収対象であり、年式や故障の有無、自作を問わないとのことです。
データの消去に関しては、無料のデリートソフトをダウンロードできるほか、有料オプションで対応してもらえます。
エリア3.さいたま市
埼玉県さいたま市では、パソコンに含まれる希少金属を有効活用できるように、リサイクルへの協力を市民に呼びかけています。
さいたま市では市内の公共施設に小型家電回収ボックスを設けており、ノートパソコンといった小型パソコンの回収に対応しています。
ちなみに投入口の大きさは30×15(cm)であり、投入できるサイズには制限があります。
マウスやキーボートなどの周辺機器もボックスで回収してもらうことが可能です。
回収ボックスに入らないパソコンについては、ゴミ処理施設に無料で直接搬入できる体制をとっています。
パソコンの処分に費用がかからない点は魅力的だといえるでしょう。
また、民間事業者を通した宅配便による回収にも対応していて、自宅からパソコンを処分することもできます。
指定事業者がインターネットから申し込みを受け付けており、パソコン本体を含む回収の場合は無料で、ブラウン管ディスプレイの場合は3,000円です。
いずれのケースも、パソコンのデータや個人情報は事前に消去するように促されています。
エリア4.大阪市
大阪市では、以下の3つの方法でパソコンを回収しています。
いずれも、家庭外の会社や商店から出たものは対象外です。
- パソコンメーカーなどによる宅配回収
- 回収ボックスへ持ち込み
- 国の認定事業者による宅配便による自宅回収
パソコンメーカーなどによる回収の場合、平成15年10月以前に購入など一部有料になる場合があります。
回収ボックスについては、投入口は15×30(cm)となっています。
このサイズ内のパソコンなどの小型家電及び付属品が対象です。
設置場所によって回収品目が異なるため、回収ボックス設置施設リストをご確認ください。
大阪市でも国の認定事業者による宅配便回収を行っています。
パソコン本体を含む回収の場合は、回収1回につき1箱(サイズ:3辺の合計が140cm以内、重さ20kg以下)の回収料金が無料です。
エリア5.千葉市
千葉市では、大阪市と同様にメーカーやパソコン3R推進協会に依頼をする方法をはじめ、国の認定事業者に依頼する方法や、市が許可した処理業者に依頼する方法で対応しています。
ノートパソコンやタブレットに限り、市が設置した回収ボックスに持ち込めるような体制を整えています。
このように市区町村によってパソコンの処分方法は異なっています。
パソコンを自治体で処分してもらいたい場合は、お住いのエリアのHPや、管轄の役所に一度確認しましょう。
パソコンを処分するときはデータの消去を!
パソコンには、ハードディスクという記憶装置が備わっており、ユーザーのデータが記録されます。
パソコンを処分する際にデータを消去しておかないと悪用される危険もありえます。
具体的にパソコンの中に残ってしまう可能性がある情報を挙げてみましょう。
- 氏名・住所・連絡先などの個人情報
- 家族や友人、知人などの個人情報
- 各種サービスのIDやパスワード
- クレジットカード情報
- インターネットのアクセス履歴
- 写真や動画
- ネット通販に関する記録
お金に関する情報やプライベートに関わる情報が残ってしまうのは、誰しも不安を感じるのではないでしょうか。
安易にパソコンを処分して不安を抱え続けるのは精神的にも良くはありません。
パソコンを処分するときはデータをきちんと消去することが重要です。
データを消去する方法
データを消去する方法はソフトによる消去、電磁的な消去、物理的な破壊の3種類に分かれます。
早速、それぞれの消去方法を確認していきましょう。
方法1.専用ソフトによる消去
データ消去ソフトによって、ハードディスクの既存データをほかのデータで置き換える方法があります。
元のデータを別のデータで上書きすることで異なる情報に変化させる手段です。
置き換えの方法としては、0や1のデータを上書きする方式や、アメリカ国防総省が採用している高度な方式などがあり、ソフトウェアによって異なります。
ハードディスクを壊すことなくデータを消去できるので、パソコンを処分するときにも気軽に取り組める方法だといえるでしょう。
ただし、パソコンが起動しない場合はデータの消去が行えないというデメリットはあります。
データ消去のソフトウェアは各パソコンメーカーが提供しており、自作パソコンなど専用ソフトウェアがないケースでは、汎用的なデータ消去ソフトウェアを利用する必要があります。
有料のソフトウェアだけでなく、無料のソフトウェアを利用することも可能です。データ消去の範囲や消去方法を理解したうえで、自己責任のもと状況に適したツールを活用しましょう。
方法2.電磁的に消去
ハードディスクの記憶部分は磁気に弱く、強力な磁力で正常な動作を妨げられます。
たとえば、直流強磁場を瞬間照射して、磁性体に記録されたデータを完全に破壊する手段が見受けられます。
データの消去が中途半端だと復元されてしまう可能性があるので、個人が電磁的に消去するのは心もとないと考えられ、業者に消去を依頼するのが無難だといえます。
方法3.物理的に破壊
専用の機器でハードディスクを物理的に破壊することで、データを読み込めないようにする方法があります。
たとえば、ハードディスクの記録部分をピンポイントで加圧し、記録磁性層に穴を開ける方式なども見受けられます。
なお、ハードディスクを取り出してご自身でハンマーなどで破壊することは危険です。
周囲に部品が飛び散ったり、有害物質が飛散したりする恐れがあるためやめましょう。
データを消去する際の注意点
データを消去する際にはいくつか注意点があります。データの消去におけるトラブルを回避するために、あらかじめ把握しておきましょう。
注意点1.消去に関する勘違いをしやすい
データの消去といえば、パソコン内のゴミ箱というソフトが思い浮かぶ方もいるのではないでしょうか。
ゴミ箱にたまったデータを空にすればデータが消えたように見えますが、実はハードディスクからデータを復元できてしまいます。
初期化して工場出荷時に戻した場合も同様なので注意してください。
また、本体が故障していればデータを悪用されないと思ってしまう方もいることでしょう。
本体が故障していてもハードディスクが生きているケースもあるため、データ流出の危険性はゼロとは言い切れません。
ちなみに、デスクトップパソコンやノートパソコンを分解すればハードディスクを取り出せます。
ハードディスクを正常に起動するパソコンにケーブルで接続すれば、データを表示させてコピーできるというわけです。
本来、起動しないパソコンからデータを復旧させる手段として知られていますが、別の観点では悪用できる方法だとも考えられるでしょう。
このように、パソコンのデータに関しては消去に関する勘違いが起きてしまうケースもあります。
消去に関して少しでも不安があるなら、パソコンメーカーやパソコンショップが提供するデータ消去サービスを利用したり、データ消去の専門業者に依頼したりすることも検討してみてください。
注意点2.重要なデータを復元できなくなる
今まで活用してきたデータを引き続き利用する場面も当然ありえます。
しかし、専用ソフトを利用してハードディスクのデータを消去すると、データを元に戻せなくなります。
仕事で必要なデータを失ってしまえばビジネスに影響が出てしまったり、写真や映像を失ってしまえば大切な思い出も消えてしまったりします。
そのため、必要なデータを誤って消去しないよう慎重に作業をすることが大切です。
必要なデータはCDやDVD、USBメモリ、外付けハードディスクなどに移行しておくようにしましょう。
データの移行に役立つのがクラウドツールです。
WindowsのパソコンであればOneDriveというクラウドストレージサービスを無料で5GBまで利用でき、オンラインでファイルをバックアップして新しいPCにデータを同期できます。
ファイルをダウンロードしないでクラウド上に残したままにすれば、新しいPCのデータ容量を節約することもできるでしょう。必要に応じてぜひ活用してみてください。
パソコンの処分やお買い替えはノジマへ!
以上、パソコンの処分方法を幅広く紹介しました。たくさんの処分方法を知って、自分にあった手段を見つけることができたのではないでしょうか。
パソコンを正しい方法で処分すれば、きっと次のパソコンも快適に利用できることでしょう。もちろんデータの消去も忘れないように注意してくださいね。
また、ノジマでは店頭にてモバイル会員様限定でパソコンの下取りを行っております。
モバイル会員登録は、スマートフォンをお持ちであれば、店頭でもアプリをダウンロードして登録できます。
わからない場合は店頭スタッフがお手伝いしますので、お気軽にお声がけください。
下取り金額はノジマスーパーポイントとしてお返しいたします。
※製品の状況などによってはお値段がつけられない場合もございます。
詳しくは店頭スタッフにお問い合わせください。
そして、ノジマはメーカー販売員のいない唯一の家電専門店です。
メーカーに忖度することなく、お客様に合った製品をおすすめいたします。
お買い換えの際はぜひノジマヘお越しください!
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